【保存版】光回線を撤去しないとどうなる？一部撤去メリット・デメリットと費用・手順を徹底解説

引越しや光回線の乗り換えにあたり、「光回線は解約すると撤去工事が必要？」「撤去工事にはいくらかかる？」「光ファイバーケーブルを残したままでも大丈夫？」と気になっている方も多いでしょう。

結論からいうと、光回線を解約しても必ず撤去工事が必要になるわけではありません。

撤去が必要かどうかは、契約している回線事業者のルールや撤去する設備、物件の状況などによって異なります。賃貸物件では、管理会社やオーナーから原状回復を求められることで撤去が必要になる場合もあります。

また、撤去工事が必要な場合の費用も一律ではありません。契約しているサービスや撤去する設備の範囲などによって異なるため、事前の確認が重要です。

この記事では、光回線の撤去工事が必要・不要になるケースや撤去費用、設備を残すメリット・デメリット、解約から撤去までの手順をわかりやすく解説します。

光回線の撤去工事は解約時に必要になる場合がある

光回線の撤去工事とは、開通時に設置した光ファイバーケーブルや光コンセントなどの設備を取り外す工事です。

ただし、光回線を解約したからといって、必ずすべての設備を撤去するわけではありません。

契約している回線事業者や物件の状況によっては、光ファイバーケーブルなどを残し、回線終端装置（ONU）やルーターなど、指定されたレンタル機器を返却するだけで解約手続きが完了する場合もあります。

一方、賃貸物件で管理会社・オーナーから原状回復を求められた場合などは、光回線設備の撤去が必要になる可能性があります。

そのため、解約する際は自分で「撤去する・残す」を判断せず、契約先の回線事業者や管理会社などへ事前に確認しましょう。

撤去が必要かは「管理会社・回線事業者・乗り換え先」の3者に確認する

光回線を撤去すべきか迷った場合は、状況に応じて次の3者へ確認しましょう。

確認先	主な確認事項
管理会社・オーナー	光回線設備を残して退去できるか、原状回復が必要か
現在の回線事業者	撤去工事の要否、撤去範囲、費用、返却する機器
乗り換え先の回線事業者	既存設備を残したまま新しい回線を開通できるか

特に賃貸物件の場合は、回線事業者だけでなく管理会社・オーナーへの確認が重要です。

また、別の光回線へ乗り換える場合は、現在の設備を残すことで新しい回線の工事に影響しないか、乗り換え先にも確認しておくと安心です。

工事なし・一部撤去・全撤去の違い

光回線を解約するときの設備の扱いは、大きく「工事なし」「一部撤去」「全撤去」の3パターンに分けて考えるとわかりやすくなります。

パターン	主な対応	光回線設備	訪問工事
工事なし	指定されたレンタル機器などを返却	残る	原則なし
一部撤去	宅内機器など一部を撤去	一部残る	必要な場合あり
全撤去	引込線などを含め設備を撤去	原則撤去	必要

※実際の撤去方法や費用、立ち合いの要否などは回線事業者や契約内容によって異なります。

撤去が必要かを確認する早見表

自分が撤去工事をする必要があるか迷った場合は、以下をひとつの目安にしてください。

状況	撤去の考え方
賃貸で、入居前から光回線設備があった	撤去不要の可能性あり
賃貸で、自分の入居後に設備を設置した	管理会社・オーナーへ確認
管理会社・オーナーから原状回復を求められた	撤去が必要になる可能性が高い
回線事業者から撤去するよう案内された	撤去が必要
持ち家で設備を残しても問題がない	撤去不要の可能性あり
既存設備が新回線の工事を妨げる	撤去が必要になる可能性あり

※上記はあくまで目安です。最終的には管理会社・オーナーや回線事業者などの案内に従いましょう。

光回線の撤去工事にかかる費用

光回線の撤去工事にかかる費用は、契約している回線事業者やサービス、撤去する設備の範囲などによって異なります。

そのため、「光回線の撤去工事は○万円」と一律に考えるのではなく、契約している回線事業者の公式サイトなどで最新の料金を確認することが重要です。

撤去費用は回線事業者・契約サービス・撤去範囲によって異なる

撤去工事費は、たとえば次のような条件によって変わります。

• 契約している光回線
• 戸建て・集合住宅などの住宅タイプ
• 撤去する設備の範囲
• 契約しているサービス
• 工事内容

eo光の場合、eo光ネットの回線終端装置のみを回収する場合は無料です。引込線の撤去を希望する場合は16,500円の設備撤去費用がかかります。

また、eo光テレビを利用している場合は撤去する設備などによって料金が異なり、引込線まで撤去する場合は24,200円となるケースがあります。

このように、同じ光回線でも契約サービスや撤去内容によって費用が変わるため、解約前に自分の契約内容に応じた費用を確認しましょう。

撤去費用・解約精算金・工事費残債は別の費用

光回線を解約するときは、撤去工事費以外の費用が発生する場合もあります。

費用	内容
撤去工事費	光ファイバーケーブルなどの設備を撤去するための費用
解約精算金	契約条件によって解約時に発生する費用
工事費残債	開通工事費を分割払いしており、未払い分が残っている場合の費用
機器関連の費用	レンタル機器の未返却などによって発生する可能性がある費用

そのため、「撤去工事が無料＝解約時の費用が0円」とは限りません。

たとえば、標準工事費を分割払いしている途中で解約した場合は、工事費の残債を一括で支払う必要が生じることがあります。

解約前には撤去工事費だけでなく、解約にともなって発生する費用をまとめて確認しておきましょう。

光回線の撤去工事が必要な3つのケース

光回線の撤去工事が必要になる主なケースとして、次の3つが挙げられます。

賃貸物件で管理会社・オーナーから原状回復を求められた場合

賃貸物件では、退去時に入居前の状態へ戻す「原状回復」を求められる場合があります。

自分で光回線を契約して新しく引込線や光コンセントなどを設置しており、管理会社やオーナーから撤去するよう指示された場合は、撤去工事が必要になる可能性があります。

退去直前になって撤去が必要だと判明すると、工事の日程調整が間に合わない可能性もあります。

引越しが決まったら、早めに管理会社やオーナーへ確認しましょう。

契約先の回線事業者から撤去を求められる場合

回線事業者や契約しているサービスによっては、解約時に設備の撤去が必要になる場合があります。

撤去対象となる設備や工事内容は契約によって異なるため、解約手続きの際に「何を撤去するのか」「訪問工事が必要か」「費用はいくらか」を確認してください。

残した設備が新しい回線の工事を妨げる場合

他社の光回線へ乗り換える場合、既存の光ファイバーケーブルを残したまま新しい回線を開通できるケースもあります。

ただし、配管に十分な空きがないなど、既存の設備が新しいケーブルの引き込みを妨げる場合には、旧回線の撤去が必要になる可能性があります。

撤去が必要かどうかは、新しい回線の事前調査や工事担当者などの案内に従いましょう。

光回線の撤去工事が不要な3つのケース

次のような場合は、撤去工事を行わず設備を残せる可能性があります。

入居前から光コンセントや光回線設備が設置されていた場合

賃貸物件へ入居する前から光コンセントや光ファイバーケーブルが設置されていた場合は、設備を残した状態が入居前の状態であるため、撤去を求められない可能性があります。

ただし、物件によってルールは異なるため、退去前に管理会社やオーナーへ確認してください。

管理会社・オーナーから設備を残してよいと言われた場合

自分で光回線を引いた場合でも、管理会社やオーナーから設備を残してよいと許可された場合は、撤去が不要になる可能性があります。

退去時のトラブルを避けるためにも、設備を残してよいか事前に確認しておきましょう。

回線事業者から機器返却のみと案内された場合

回線事業者から撤去工事が不要と案内された場合は、ONUやルーターなど指定されたレンタル機器を返却することで手続きが完了するケースがあります。

返却する機器や返却方法などは事業者によって異なるため、案内に従って手続きしましょう。

光回線を撤去せず設備を残すメリット

続いて、光回線を全撤去しない「一部撤去」のメリットを2つご紹介します。全撤去が不要なケースに当てはまる方は、ぜひ参考にしてみてください。

撤去工事の費用・立ち合い負担を抑えられる場合がある

光ファイバーケーブルなどを残し、訪問による撤去工事が不要になれば、撤去にともなう費用や立ち合いの負担を抑えられる場合があります。

ただし、工事を行わない場合でも必ず解約費用が0円になるとは限りません。

解約精算金や工事費残債、返却する機器などについて、回線事業者へ確認しましょう。

ただし乗り換え先の回線事業者において、解約する回線事業者へ支払う撤去工事費用を補填するキャンペーンを実施している場合もあります。現在契約中の光回線を解約する前に、乗り換え先の回線事業者で実施中のキャンペーンを確認してみましょう。

将来同じ設備を利用する際に工事負担を減らせる可能性がある

光回線設備を残しておけば、将来同じ回線などを利用するときに、既存設備を再利用できる可能性があります。

光コンセントが設置されていれば利用者側で通信機器を設置できますし、光コンセントがない場合も宅内工事のみで利用を再開することができます。

ただし、設備の状態やサービスの仕様変更などによっては、新たに工事が必要になることもあります。

関連記事
光回線用のコンセント「光コンセント」とは？種類や探し方も紹介

光回線を撤去しないデメリット・注意点

撤去工事が不要であれば、費用や手間を抑えられる可能性があります。

一方で、設備を残すことによるデメリットもあるため、あわせて確認しておきましょう。

別回線の開通工事が難しくなる場合がある

もともと利用していた回線事業者の光ファイバーケーブルが残っていた場合でも、基本的には新たな事業者のケーブルを通すことができます。しかしまれにこのケーブルを通す配管が一杯になってしまっていると、既存のケーブルが邪魔になり別回線の開通工事を実施できない場合もあります。その場合はエアコンダクトなど他の配管を利用したり、壁に直接穴をあけたりといった対応で新しいケーブルを引き込みます。

関連記事
光回線の工事の穴あけは必須？大きさや個数、代替手段を解説

外壁や電柱からのケーブルが増える場合がある

旧回線の引込線を残したまま別の光回線を新設すると、電柱から建物までのケーブルや、外壁に取り付ける固定金具などが増える場合があります。

住宅の外観を重視する場合は、新しい回線の開通工事を申し込む際に、既存設備をどうするべきか相談しておくとよいでしょう。

賃貸では原状回復を求められる場合がある

必要となる対応や費用は、賃貸借契約や物件の状態などによって異なります。

そのため「撤去しなくても問題ないだろう」と自己判断せず、退去前に管理会社・オーナーへ確認してください。

光回線の撤去工事を確認・依頼する流れ

ここからは、光回線の撤去工事の流れや作業内容をご紹介します。申し込みから工事実施日までの期間や、撤去工事にかかる時間も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

1. 解約前に管理会社・回線事業者へ撤去要否を確認する

まずは、撤去工事が必要か確認します。

賃貸の場合は管理会社・オーナーへ、契約している光回線については回線事業者へ問い合わせましょう。

主に確認しておきたい項目は以下のとおりです。

• 撤去工事が必要か
• どこまで撤去する必要があるか
• 撤去工事費はいくらか
• 返却するレンタル機器はあるか
• 訪問工事や立ち合いが必要か

他社回線へ乗り換える場合は、新回線の開通日と旧回線の撤去日の順序についても確認しておきましょう。

2. 解約と撤去工事を申し込み、日程を調整する

撤去工事が必要と判明した場合は、回線事業者の案内に従って解約と撤去工事を申し込みます。

訪問工事が必要な場合は、工事日の日程調整も行います。

なお、退去・引越し繁忙期は希望日を取りにくい可能性があるため、退去日までに間に合うように、余裕をもって手続きを行うのがおすすめです。

3. 工事が必要な場合は立ち合い、不要な場合は機器を返却する

撤去工事が必要な場合は、指定された日時に作業員が訪問し、必要な設備を撤去します。

立ち合いの要否や工事時間、撤去する設備は工事内容によって異なるため、申し込み時に確認してください。

一方、撤去工事が不要な場合は、回線事業者から指定されたONUやルーターなどのレンタル機器を返却します。

返却期限や返却方法を確認し、忘れずに手続きを完了しましょう。

光回線の撤去工事に関するよくある質問（Q&A）

ここからは光回線の撤去工事に関するよくある質問と、それぞれの回答をまとめてご紹介します。光回線の撤去工事を予定している方は、撤去依頼をする前に確認しておきましょう。

光ファイバーケーブルを自分で撤去してもよい？

光ファイバーケーブルや引込線、光コンセントなどを自己判断で取り外すのは避けましょう。

設備によっては回線事業者側の所有物であったり、専門の作業が必要だったりする場合があります。

ONUやルーターなどについても、回線事業者から案内された方法に従って取り外し・返却してください。

撤去工事の申し込みから完了までどのくらいかかる？

申し込みから撤去工事までにかかる期間は、回線事業者や地域、工事内容、申し込み時期などによって異なります。

特に引越しが増える時期などは、希望日に工事を行えない可能性もあります。

退去日が決まっている場合は、そこから逆算して早めに管理会社と回線事業者へ確認しましょう。

光回線を撤去しないことでデメリットはある？

光回線の一部撤去をしない場合、それ自体にはデメリットはありません。
一方で、戸建ての場合は別回線の開通工事が難しくなる場合があったり、賃貸物件の場合は原状回復費用を請求される可能性があるため注意が必要です。

撤去工事が退去日までに間に合わない場合はどうする？

撤去工事が退去日までに間に合わないことが分かった場合は、できるだけ早く管理会社・オーナーと回線事業者の両方へ相談してください。

鍵を返却した後に工事を行えるか、立ち合いをどのようにするか、追加の対応が必要かなどは物件によって異なります。

自己判断で設備を残したまま退去せず、管理会社などの指示に従いましょう。

光回線を残したまま他社へ乗り換えられる？

既存の光回線設備を残したまま、別の光回線を開通できる場合があります。

ただし、配管の空き状況や建物設備、利用する回線などによって条件は異なります。

他社への乗り換えを予定している場合は、旧回線を撤去する前に、新しい回線事業者へ既存設備を残したまま工事できるか確認しておきましょう。

まとめ：撤去工事が必要か確認し、費用も事前にチェックしよう

光回線を解約する際、必ず撤去工事が必要になるとは限りません。

設備を残せるかどうかは回線事業者や物件の条件などによって異なるため、まずは「撤去工事が必要か」「どこまで撤去するのか」を確認しましょう。

特に賃貸物件では、管理会社やオーナーから原状回復を求められる可能性があるため、退去前の確認が重要です。

また、撤去工事が必要な場合は、契約している回線事業者へ費用や返却する機器、工事日程などを確認しておきましょう。

eo光でも、利用しているサービスや引込線を撤去するかどうかによって撤去費用が異なります。

他社の光回線からeo光へ乗り換える場合は、現在利用している回線の解約時に発生する費用が補填の対象となるキャンペーンを利用できる場合もあります。

光回線を乗り換える際は、月額料金や通信速度だけでなく、現在利用している回線の解約・撤去にかかる費用も含めて比較してみてください。なお近畿で19年連続お客さま満足度No.1を獲得しているeo光は、別の回線事業者からeo光に乗り換える際にかかる、違約金や撤去費用を合計最大6万円分還元するキャンペーンを実施しています。前回線の解約前に申請いただく必要がありますので引越しや光回線の乗り換えを検討されている方はぜひお早めにご確認ください。